インターネットの総合マーケティング会社である、株式会社デジタルマーケティングラボ（本社：東京都港区、代表取締役：小山 桂司、以下「DML」）は、O2Oや位置情報等の幅広いサービスの新しいソリューションとして注目されている「iBeacon」を活用して、日本初となる総合型地域スポーツ施設向け情報サービスの実証実験を2015年6月4日より開始いたします。
「軽井沢風越公園」のスポーツ施設（軽井沢アイスパーク、スカップ軽井沢、野外スケートリンク、アイスアリーナ、野外テニスコート、グラウンド、総合体育館等）は、年間約20万人を超える利用客があり、カーリングの国際大会を行う「軽井沢アイスパーク」を始めとし、スケート、フィギュア、アイスホッケー、テニス、野球、サッカーなどの各種大会やトレーニング施設、合宿施設などにご利用いただける、長野県軽井沢町の総合スポーツ施設です。

この実証実験は、各施設内外にて、GPSとiBeaconソリューションを活用してスマートフォンに対し、各施設情報や各種体験会、イベント情報をプッシュ型で配信を行っていくものです。
また今回のiBeaconソリューションは、弊社パートナー企業であります、株式会社インフォシティ（本社：東京都渋谷区、代表取締役：岩浪 剛太）が開発しました、スマートフォン用アプリケーション「B+POP」を採用いたします。

東京オリンピックの開催が5年後に迫る中、自治体や公共施設などでは、Beaconを活用したサービス展開が急速に拡大しています。このたびDMLでは、風越公園内スポーツ施設の指定管理者である「風越パークコーオペレイション」と連携し、iBeaconを活用した積極的な情報発信をすることにより、軽井沢風越公園内スポーツ施設へのお客様の誘致、利用率の向上ならびにお客様の利用満足度向上にむけて、マーケティング面、技術面で支援いたします。

軽井沢においては、過去2回、オリンピック会場となったことを踏まえ、国際的なリゾート地として今後も外国人観光客が増加することが見込まれます。今回、このiBeaconを利活用したさまざまなサービスや多言語化、活用方法の拡充に努めることで、訪日外国人や国内の観光客への利便性を高め、地域経済の発展に寄与することが大いに期待されます。
2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催に向けて、訪日外国人数が昨年初めて1,400万人を超え、2020年には2,000万人に増やす目標が政府により掲げられており、訪日外国人がもたらす経済効果は4.2兆円に達する見通しであると言われています。
DMLは今回の実証実験結果をもとに、日本全国の自治体へのインバウンド誘致や地域活性化などに対し、技術面で支援してまいります。

注）・iBeaconはApple Inc.の商標です。

■本件に関するお問い合わせ先：
株式会社デジタルイノベーションイニシアティブ
広報担当
E-mail：y.ashida@dii.tokyo
http://dii.tokyo/

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